SHOSHIN株式会社 昌新
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会社沿革
ごあいさつ-会社概要-会社沿革-組織図
時代と技術の先端を見つめて半世紀。
Advancing with Technology for Half a Century
グラフ:売上高の推移グラフ:総資本金の推移
※1'03の売上高の減少は売買契約であった取引の一部について契約変更により口銭契約となったことによります。前期同様の処理の場合、売上高は6,725百万円となります。 
開発型専門商社として新しい可能性を追求。
2000年からは、地球環境を考えエコロジー関連商品の開拓を始めました。新しい世紀に向け、開発型専門商社としてさらに新しい可能性を追求していきます。
輸入貢献企業として通産大臣賞受賞。
1991年、輸出過剰の貿易不均衡が取り沙汰される中で当社は輸入貢献企業として通産大臣賞を受賞。長年にわたる輸入姿勢を評価されました。
ソフトウェアとハードウェアの開発力を強化。
1989年には技術開発力の強化を目指し、昌新エンジニアリング株式会社を設立。受託開発、独自開発の能力を強化しました。このようにして開発された独自製品は、いまや当社商品群の一翼を担っています。
アメリカに現地法人を設立。
1979年には、ますます急展開をみせる
エレクトロニクス業界のニーズに対応するため、ロスアンゼルスに現地法人SHOSHIN USA INC. を設立。北米の先端企業との情報交換と輸出入の拠点として機能させています。1992年にはSHOSHIN USA INC. の支店としてニューヨーク支店を開き、現地化を押しすすめてきました。
航空宇宙産業への参入。
1965年からは、航空宇宙・防衛関連業界に参入。米国の航空機部品、搭載機器、防衛関連部品類の輸入を開始。米国の有力なストックベンダーとの強力なパイプを築き、多種多様な部品の確実安定な供給を行っています。その後、宇宙関連機器の輸入も手がけ、現在に至っています。
エレクトロニクスの大きな可能性に着目。
1954年からはエレクトロニクス業界にも参入。欧米の進んだ放送機器、計測機器、電子部品、素材、精密製図器メーカー等と提携し、その製品をいち早く紹介。特にコンピュータ業界にはその黎明期から各種製品を納入。これらは現在も私たちの基本となっており、常に最新の製品と技術を紹介できるよう内外に情報ネットワークを広げてきました。
終戦後わずか2年。夢多き、貿易商社として出発しました。
戦後間もない1947年に、大手商社の海外支店長経験者により設立。まだ戦争の傷痕が残る東京日本橋に事務所を開き、当時の日本の主力輸出商品であった繊維製品の輸出を始めました。事業は順調に成長し、その後、輸出および輸入貢献企業としてそれぞれ通産大臣賞を受賞しました。
▲1947年当時の東京日本橋
2000年
1990年
1980年
1970年
1960年
1950年
1947年
KES環境マネジメントシステム・
スタンダード・ステップ2認証取得
北京オリンピック
本社事務所移転
01 H2Aロケット1号機の打ち上げ成功
米国同時多発テロ事件
00 エコロジー関連商品分野へ参入
コンピューター2000年問題
95 阪神・淡路大震災
地下鉄サリン事件
92 SHOSHIN USA INC.
NEW YORK OFFICE開設
バルセロナオリンピック開催
91 通産大臣賞受賞(輸入)
湾岸戦争終結
90バブル崩壊不況はじまる
89 昌新エンジニアリング(株)設立
元号が昭和から平成に
86 株式会社 昌新 に社名変更
東京サミット開催
85 ソフトウェア製品の輸入
つくば科学万博開催
'84 SHOSHIN EUROPE LTD.設立
ロスアンゼルスオリンピック開催
79 SHOSHIN USA INC.設立
サッチャー女史英首相に就任
74 セキュリティ装置の販売
フォード米大統領現職として初来日
70 ディスクリート部品の輸入
宇宙関連機器の輸入
コンピュータ周辺装置の輸入
コンピュータ関連部品の輸入
日本万国博覧会開催
よど号ハイジャック事件
69 EMC関連機器の輸入
アポロ11号月面着陸
65 測定機器の輸入
電子計算機用磁気テープの輸入
磁気テープ検査装置の輸入
多層プリント基板の輸入
マイクロ波部品の輸入
航空機部品の輸入
通産大臣賞受賞(輸出)
64東京オリンピック開催
60 テレビジョン・
ネットワーク用機器の輸入
通産大臣賞受賞(輸出)
米大統領選でケネディ当選
新日米安保条約設立
55 電子機器、
精密製図器の輸入
ガット正式加盟
52 鉄鋼材の輸出入
第四次吉田内閣設立
47 昌新商事 株式会社として創立
繊維製品の輸出
教育基本法・学校教育法公布
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